代表の鈴木です。
さて今日は家の耐震性能はどのレベルまで求めるべきか！？という話をしていこうと思います。
耐震性能はどこまでこだわるべきか！？
答えは簡単なのですけどね！
国が定めている家の耐震性能の基準は、耐震等級がよく知られていますね！
建築基準法で定められている基準が、最低ラインにあって、その上に耐震等級1、耐震等級2、耐震等級3とあります。
一般的に耐震等級1が建築基準法レベルと理解されてますが、厳密に計算すると、建築基準法レベルは耐震等級1に満たないレベルだそうです。
最近ではハウスメーカーを中心に耐震等級3を標準にしている住宅会社さんも増えてきました。
国が推奨している長期優良住宅は耐震等級2以上が条件となっていますので、その基準以上の耐震等級3を取得できる構造であれば、とりあえず耐震性に関しては磐石と考えることができます。
ここまでは簡単な話です。
今更ブログで言うまでの話でもありません。
ここから少し深掘りしていきます。
耐震等級３の取得方法は２種類ある
耐震等級３の取得方法ですが、実は２つの方法があります。
１つは、許容応力度計算という構造計算にて耐震等級３を導き出す方法で、もう一つは簡易な計算で耐震等級3を導き出す方法です。
- 構造計算（許容応力度計算）によって導き出す方法
- 簡易な計算で導き出す方法
簡易な構造計算で耐震等級３が導き出せるなら、、、ということで、耐震等級を取得している木造一戸建て住宅の多くは、簡易な計算で耐震等級２または３を取得しています。
では、許容応力度計算の構造計算と簡易な構造計算は何が違うのでしょうか？
簡単に言えば、計算項目や検証項目が多いか少ないかの違いです。
もちろん多い方が、様々なシチュエーションを想定した計算になりますので、より信頼性が高くなります。
なぜ構造計算（許容応力度計算）をしないのか？
ならばより信頼性の高い構造計算(許容応力度計算)がいいに決まってますが、世の中そうはなっていません。
まず、木造の2階建てまでの建物では構造計算（許容応力度計算）が法律では義務づけられていません。
実は鉄骨造やRC造の建物は、規模に関係なく、構造計算（許容応力度計算）は法律で義務付けられています。
また、大手ハウスメーカーの独自な工法も、型式認定という認定制度を取得することで、構造計算許容応力度計算）を行っておりません。
おそらく、日本に建っている木造の平屋住宅、2階建て住宅のおよそ9割は構造計算がされていないはずです。
あまり知られていない事実です。
その理由については過去のブログでも解説してますので、そちらもご覧ください。
そして構造計算は費用と時間がかかります。
「法律で義務付けられているわけでもないし、まして費用も時間もかかるならやらないし、勧めないよ！」
という判断が大方の見方です。
皆さんはどう判断しますか⁉︎
かかる計算費用が気になりますか⁉︎
構造計算費用は概ね一般の戸建て住宅で、20～30万前後です。
数千万円の建築資金のうちの数%の割合ですよね！
一生に一度の買い物と形容される家づくりで、構造計算を割愛する理由があるのでしょうか⁉︎
多くの方は構造計算（許容応力度計算）の存在を知らされない！
多くの方は、家を建てる時に住宅会社から構造計算の存在を知らされていません。
面倒だから勧めないのです。
繰り返しになりますが、皆さんが信頼している超大手ハウスメーカーで構造計算をしているところはほとんどありません。
なかなか知られていないんですよね。
でも事実です。
まとめ
私なら絶対構造計算（許容応力度計算)によって構造の安全性を担保された家で暮らしたいですけどね！
だからアーキ・モーダで、設計・施工を請け負った建物では、全棟構造計算（許容応力度計算)を行っで耐震等級3を取得できる建物しか提供しないと決めています。
今日の話のテーマは、【どこまでこだわる！？住宅性能(耐震性能編）】ですが、答えは構造計算（許容応力度計算）で導き出される耐震等級3の性能という一択となります。
これだけは譲れないですね！
それではまた。
2019.11.04
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