【変革の年を迎える住宅業界】

産業問わず、世界は2050年「カーボンニュートラル」に向け変化を求められております。
住宅業界もエネルギー消費の削減および創エネ（主に太陽光発電）に向けて様々な取り組みが始まってまいりました。
2022-2023年は住宅業界も大きな変革の年になりそうです。
最大の課題であるエネルギー消費の削減については省エネ基準の「説明義務化」から「適合義務化」に舵が切られ、品確法で定められていた断熱等級も新たに「等級６」、「等級７」が創設されました。
これは今まで最高等級とされていた「等級４」と比べ、エネルギー消費量が「等級６」でマイナス30％、「等級７」でマイナス40％が期待できるレベルです。

同時に長期優良住宅の認定基準も見直されます。
今まで断熱性能の要求値は「等級４」とされていましたが、ZEH相当基準の「等級５」以上に引き上げられました。
国も、税制優遇や金利優遇、各種助成金などで積極的に高断熱住宅の普及を促してくることは間違いありません。
今後日本の住宅の断熱性能は大きく底上げされてくるでしょう。

日本での家づくりにおいてはエネルギー消費の削減だけに目を向けるわけにはいきません。
近い将来、発生する確率が高いとされている「南海トラフ地震」や「首都圏直下型地震」の巨大地震に向けて備えが必要です。
1995年に発生した「阪神淡路大震災」では、およそ77％の人が建物の倒壊による圧死で死亡したと言われており、大切な家族の命を守るはずの建物が、大地震によって凶器に変わってしまうことに目を背けることはできません。
そこで今回の長期優良住宅の認定基準の見直しでは耐震等級について、現行の「壁量計算」では耐震等級２以上から耐震等級３に引き上げられます。
ただし「構造計算」を実施する建物については今までと同様に耐震等級２以上という基準が残ります。
これは「壁量計算」で導かれる耐震等級と「構造計算」で導かれる耐震等級とはその信頼性が異なることを意味しています。

【家づくりの成功は会社選びが全て！】

多くの方にとって注文住宅を建てることは人生最大のイベントの一つであると言えます。
「絶対に失敗したくない！」「絶対に後悔したくない！」と全力で家づくりに望むことでしょう。
今はネットやSNS、YouTubeなどで簡単に多くの情報が得られるメリットがあると同時に、情報過多による「迷い施主」が増加しているのも事実です。
家は単体パーツの組合せ以上にトータルバランスが重要であり、プロの意見や監修は絶対に必要となります。
だからこそ信頼できる家づくりのパートナーとの出会いが家づくりの成功を左右することは疑いの余地もありません。

信頼できるパートナーかどうか、比較的簡単にそして確実に見分ける方法がありますのでここで紹介しておきたいと思います。

1.　全物件について構造計算（許容応力度計算）を実施して「耐震等級３」の建物を計画しているか？【耐震性】

2.　Ua値（断熱性能の指標）はいくつの家づくりをしているのか？【断熱性、快適性、経済性、健康】

3.　全物件で気密測定（C値計測）を実施しているか？【断熱性能の担保、換気計画の担保】

以上、この３つの質問を気になる会社にしてみて下さい。
その答えからその会社の家づくりに対する姿勢が評価できます。
なぜならば、この３つの性能は直接目には見えないもので住宅会社側のメリットではなく、住む方のメリットにつながる要素だからです。
本来家に求めるものは、快適性や安全性、健康、そして暮らしやすさなんだと思います。
その感覚的なものを担保できるかどうかがこの３つの質問の答えに隠されているのです。

【アーキテクトビルダー】としての家づくり

最後にせっかく注文住宅を建てるならば間取りやデザインも我慢したくありませんよね！
長くこの住宅業界では、デザインはアトリエ系デザイン事務所がその役割を担い、性能面はハウスメーカーがその役割を担ってきました。
言い換えればデザインと性能は相反する側面があり、双方を両立できる住宅会社は非常に限られているということです。
アーキ・モーダでは自社の建築士デザイナーが意匠設計を行い、そこに構造性能や断熱性能、耐久性能を付加させて確かな施工力で家づくりを進めていく「アーキテクトビルダー」というスタイルを確立しており、デザインと性能の融合をテーマに家づくりを進めております。
設計と施工が同じ目標に向かってプロジェクトを進めていく体制こそがこれからの家づくりの最適解だと考えております。

2023.04.01　記